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事業計画策定時に考えるべきこと
当ブログでは、組織内の研修・人材育成担当者の方、管理職やリーダーの方々に役立つ情報を発信しています。組織改革、管理職育成、リーダ研修、人材開発、リーダーシップ開発、ビジネスコミュニケーションなどのご参考になれば幸いです。JRLAの理事3名が執筆を担当しています(月:林、水:向川、金:大石)。
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事業計画策定時に考えるべきこと
2020年度に向けて、事業計画を策定する時期が来ました。
各社の経営トップが求める事業計画は、
●納得感がある
●期待値が上がる
●成長性が感じられる
この3点が多いでしょうか。
しかし、当たり障りのない事業計画を策定するマネジメントが多いらしく、
この時期になると、研修依頼やコンサルティングの依頼が集中します。
複数回にわたり、納得と共感と成長性が感じられる
事業計画策定の指導をするわけですが、
私はその中で必ず事業計画実行期間中のマネジメントの在り方について
お伝えしています。
組織を成果に導く2つの行動
まずはPM理論。
事業計画を策定すると、あとはメンバーの頑張り次第という感じで、
指示・命令と管理ばかりされている管理職がいらっしゃいますが、
これでは、マネジメントはできても、リーダーシップは発揮されていません。
リーダーシップを発揮するという意味で、
2つの行動が求められています。
P(目標達成)行動
※PはPerformance
具体的には
・目標達成に向けて計画を立てる
・立案した計画を遂行するために指示を出したり、規則の順守を徹底したり、期限を設定する
M(集団維持)行動
※MはMaintenance
・メンバー間の葛藤や緊張を緩和する
・各メンバーに対しては個々の尊厳を重んじ、自主性を促し、メンバー間の相互依存関係を促進する
目標というのは、生半可な気持ちで達成できるものではありません。
目標達成に至るまでにさまざまな障害が存在します。
典型的なものに「人の問題」があるでしょう。
見解の相違から対立が生じ、その対立がやがては感情的なもつれになり、
集団がバラバラになりかねない状態を引き起こすことがあります。
そのような事態になったとき、黙って見ているわけではなく、
個々の言い分を受け止めたり、双方の合意形成を促すような行動も求められます。
決して組織を維持する行動から逃げないでください
上下関係と協働関係を使いこなす
協働関係をという言葉をご存知でしょうか。
同じ目標を共有して、共に力を併せて活動すること
英語では、パートナーシップやコラボレーションと表現されます。
上下関係だけではなく、ぜひメンバーと協働関係をつくってください。
協働関係をつくるためには、伝え方、つまりコミュニケーションが重要です。
指示・命令型だけではなく、相互作用型の伝達もしましょう。
コミュニケーション力が高いとは、
何を伝えたか?ではなく、
相手にどのように伝わっているか?
で決まるのですから。
上下関係のコミュニケーションとともに、
相互作用型のコミュニケーションを取りましょう
承認欲求を満たす傾聴に努める
上記のとおり、どんなに素晴らしい事業計画を策定しても、
それを実行するのは生身の人であり、
人で構成されている組織の進化には山あり谷ありです。
タックマンモデルに表記されている通り、
組織は必ず形成期のあとに混乱期が訪れます。
形成期は総論賛成の状態
混乱期は各論反対の状態
混乱期を乗り越えるために、
ファシリテーション力やネゴシエーション力が必要ですが、
もうひとつ大切なのがメンバーのモチベーションを維持するコミュニケーション力。
混乱期に入った様子だから、あわてて話を聴くのではなく、
日々、メンバーの承認欲求を満たすために、心から聴く傾聴に努める。
承認欲求が満たされているメンバーがひとつの目標に向かって、
一丸となることで、相乗効果が生まれ、予想以上の成長・成果につながります。
メンバーの承認欲求を満たすために、
メンバーの話を心から聴く傾聴のスキルを磨いてください。
向川 敏秀
JRLA(一般社団法人 日本リレーショナルリーダーシップ協会)専務理事。積水ハウス、松下電器産業グループなどを経て、経営コンサルタント、研修講師として独立。/銀座コーチングスクール銀座一丁目校代表